テクノロジーの劇的な進化や、働き方改革などにより、現代の労働市場は非常に大きな変化を迎えています。
そんな時代の中、近年、社会人の「学び直し」が注目されています。
その「学び直し」と関連して「リカレント教育」という言葉が使われるようになってきました。
リカレント教育は、いま注目を浴びている社会人の学び直しに密接するワードであり、政府も国をあげて、社会人の学び直しやリカレント教育に力を注いでいます。
そこで今回は、リカレント教育とは何か?について、詳しくご説明したいと思います。
社会人の学び直しを検討されている方にとって、少しでも当サイトの記事がご参考になれば幸いです。
また、なぜリカレント教育が必要だと叫ばれているのかについては、インフォグラフィックでまとめたページがありますので、そちらもご覧ください。
目次
リカレント教育とは?
リカレント教育の定義は文部科学省も明確に定義をしています。
「リカレント教育」とは、「学校教育」を、人々の生涯にわたって、分散させようとする理念であり、その本来の意味は、「職業上必要な知識・技術」を修得するために、フルタイムの就学と、フルタイムの就職を繰り返すことである(日本では、長期雇用の慣行から、本来の意味での「リカレント教育」が行われることはまれ)。我が国では、一般的に、「リカレント教育」を諸外国より広くとらえ、働きながら学ぶ場合、心の豊かさや生きがいのために学ぶ場合、学校以外の場で学ぶ場合もこれに含めている(この意味では成人の学習活動の全体に近い)。
引用:生涯学習時代に向けた大学改革-高等教育へのアクセスの拡大
この定義をより具体的に解説していきたいと思います。
日本で語られるリカレント教育は文部科学省も指摘をしている通り、諸外国よりも広い意味で解釈されています。
リカレント教育の定義の範囲
日本でのリカレント教育の広義の定義
学ぶ目的 |
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学び方 |
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このように日本でのリカレント教育は、心の豊かさや生きがいを求める、いわゆる定年後のシニアの生涯学習も含むことになり、広い定義として捉えられているのです。
一方で、諸外国で一般的に捉えられているリカレント教育はシニアの生涯学習のようなものは含まない、職業上必要な知識・技術を修得するための教育を指しています。
今求められているリカレント教育は?
現在、リカレント教育の普及が社会で求められている理由は、現在の社会人に「職業上必要な知識・技術」を修得する教育が必要不可欠となっているためです。
広義のリカレント教育の定義では、シニアの生涯学習も含みますが、現在、普及が求められているリカレント教育は労働市場における市場価値を高めるために受ける教育のことと捉えるべきでしょう。
時代の変化とともに、社会から求められる知識やスキル、ニーズは刻々と変化していきます。そのため、一度学んだ知識やスキルが、この先10年後、20年後、30年後も、変わらぬ価値があり、社会から求められ続けるものであるかどうかは分かりません。
労働市場において常に求められる市場価値の高い人材で居続けるためには、生涯に渡り知識やスキルを常に学び続けていくことが大切なのです。
リカレント教育と生涯学習の違い
リカレント教育は、生涯に渡り学び続けていくということから、しばしば「生涯学習」と混同されがちです。
各大学では社会人向け講座を開講されていますが、社会人講座のことを「生涯学習」と呼ぶ大学も少なくありません。
しかし、リカレント教育と生涯学習には大きな違いがあります。何がどのように違うのか、詳しく見ていきましょう。
生涯学習とは
文部科学省の「生涯学習社会の実現」から内容を要約すると、
- 「生涯学習」とは、人々が生涯に行うあらゆる学習(学校教育、家庭教育、スポーツ活動,ボランティア活動、企業内教育、趣味など)の場や機会において行う学習の意味
- 豊かな人生を送ることができるよう、生涯に渡り、あらゆる機会に、あらゆる場所において学習することができる社会の実現を目指している
つまり「生涯学習」とは、人が生涯に行うあらゆる学習のことを指し、その中には趣味やスポーツ、ボランティア活動等、生きがいとして学ぶ学習活動も含まれます。また、生涯学習の大きな目的としては、豊かな人生を送るために生涯に渡り学び続けることを指します。
リカレント教育とは
リカレント教育とは先述したように下記のことです。
- 趣味や生きがいのために学ぶものではなく、働くことが前提での学びであること
- 教育を受ける目的や対象は、仕事に活かせる(直結する)知識やスキルであること
リカレント教育とは、生涯学習の一部ではありますが、働くことが前提での学びであり、かつ仕事でのスキルアップ、キャリアアップ等を目指す目的で受ける教育のことを指すため、趣味や生きがいを目的として受ける学びではないと理解をしていただきたいと思います。
大学等で開講されている社会人向け講座は、上述したように、一括りに「生涯学習」とされている場合もありますが、多くの大学では、市場価値を高める「リカレント教育」の講座を開講しているケースも多いです。
趣味や生きがい、教養のために学ぶ講座(いわゆるシニア層向けの講座)、語学系、資格取得系の講座、ビジネススキルを身に付ける実践的な講座まで、様々な種類の講座が開講されています。
もし、どの講座を受講すれば良いのか迷われた場合は、講座内容を確認し、今後の仕事で役に立ちそうか、ということを判断軸に講座を選ばれると良いでしょう。
リカレント教育を受けるメリット
内閣府では「平成30年度 年次経済財政報告」の中で、追跡調査を用いてリカレント教育(自己啓発・学び直し)の効果を検証し、リカレント教育によってもたらされるさまざまなメリットを明らかにしています。リカレント教育に関するメリットについて、確認していきましょう。
年収の増加
上記のグラフを見て分かる通り、リカレント教育学習者の平均年収は非学習者に比べ、学習開始後2年で9.9万円、3年で15.7万円増加しています。
リカレント教育の効果はすぐには年収には現れませんが、ある程度の期間継続的に学び続けることで、徐々に年収が増加していくことが調査結果で分かっています。
就業率の増加
非就労者(仕事をしていない人)が再就職をした就業率に関しても、リカレント教育学習者の方が、非学習者に比べて、学習開始後1年で11.1%、3年で13.8%増加しています。
現在仕事を退職し、早期に再就職を目指されている方は、リカレント教育はとても有効な手段だと言えるでしょう。
専門性の高い職業に就きやすくなる
テクノロジーの進化(技術革新)に伴い、専門性の高い職業(AI関連などの分析・開発業務など)へのニーズが高まっています。リカレント教育学習者の専門職就業率は学習開始後1年で2.8%、2年で3.7%、3年で2.4%高くなっています。
リカレント教育は、定型的な仕事からのキャリアアップを目指す人にとっても、強力な武器となるでしょう。
リカレント教育を後押しする、国が整備した新たな制度とは?
現在政府は国をあげて、リカレント教育によるキャリアアップや他分野への挑戦を後押しする環境を整備し始めています。
政府が新たに整えたリカレント教育に関する制度をご紹介していきます。
履修証明制度
履修証明制度とは、大学等が開設した社会人向けプログラムの修了者に対し、学校教育法に基づく履修証明書(Certificate)を交付する制度のことです。
社会人向けに作られているプログラムのため、学びたい分野の知識や技術が体系的に学べるだけでなく、プログラム修了後は、自己PRの一つとして、履歴書に記載が可能な制度です。
キャリアアップが目的の方の受講はもちろん、一度キャリアを中断し家庭に入られていた主婦の方が再就職を目指されるようなケースの場合、特にこの履修証明書制度を活用をすることをオススメします。
履修証明書制度に関しては、下記の記事で詳しくまとめていますので、是非お読みください。
教育訓練給付制度
リカレント教育に興味はあっても、「お金」の問題がネックとなり、なかなかプログラムの受講に踏み出せない人も多いのではないかと思います。しかし近年、政府はこのお悩みを解決できるかもしれない、「教育訓練給付制度」という画期的な制度を整備しました。
教育訓練給付金制度は、一定期間雇用保険に加入している労働者(企業に雇用されている労働者)であれば、一定の条件をクリアさえしていれば、なんと国(ハローワーク)からリカレント教育を受けた際に支払った受講料の一部(最大70%)が支給されるという、大変ありがたい制度です。
この制度は、教育ローンや奨学金などとは違い、返済義務のない給付制度のため、社会人のリカレント教育の普及を広く普及させていきたいという、国の本気度が伝わる制度でもあります。
教育訓練給付制度に関しては、下記の記事で詳しくまとめていますので、是非お読みください。
リカレント教育についてのまとめ
社会人の学び直しは、変化の激しい時代を迎えた今、とても注目されています。
そんな今だからこそ、注目されている「リカレント教育」について、今回まとめてみました。
政府も国をあげて社会人の学び直しやリカレント教育を積極的に応援してくれていますので、是非あなたも、リカレント教育で新たな知識やスキルを身に付けてみませんか?
当サイトがオススメする、リカレント教育のプログラムはこちらからご確認ください!
本記事が、学び直しやリカレント教育を検討されている方の、お役に立つことができれば幸いです。
この記事を書いた人 Kanako 大手企業からベンチャー企業まで3社を経験。退職を機に明治大学のスマートキャリアプログラムを受講し、学び直しの重要性を体感。その後、当サイトの企画・運営に携わる。 |